【お悩み相談室】脱・ばらまき!購買・行動データ活用で店頭送客のお悩み解決! (メーカー企業向け)
こんにちは、CCCマーケティングの営業担当です。
近年、スマートフォンの普及やコロナ禍により買い物事情が変化し、オンラインでの買い物、外出を最小限に控えた「目的買い」が増加しています。
この影響を受け、実店舗への集客にお悩みを持たれている方もいるのではないでしょうか?
今回は、ご担当領域に合わせた、購買・行動データでできる効果検証可能な店頭送客施策をご紹介します。
販売店・展示場などを自社でお持ちの企業ご担当のみなさま向けはこちら
上記コラムでは自店舗へターゲットを送客し、店頭での販売・コミュニケーションを促進する施策をご紹介します。
目次[非表示]
- 1.購買・行動データで効果検証可能な送客施策とは?
- 2.脱・ばらまきのキャンペーン告知で流通へ送客
- 2.1.実施例(飲料メーカーの場合)
- 2.2.キャンペーン告知時にサンプル品の同梱も可能
- 2.3.脱・ばらまきのキャンペーン告知の3つのポイント
- 2.3.1.1.ターゲティング~効果検証まで一気通貫して実施可能
- 2.3.2.2.POSデータへの反映
- 2.3.3.3.店頭オペレーション不要
- 3.データ活用で脱・ばらまきの店頭送客施策を
購買・行動データで効果検証可能な送客施策とは?
お買い物事情の変化に伴い、店舗に来る前に情報収集をする生活者も多くなってきました。
そのため、事前に情報を届け「お買い物リストに加える」「来店予約をする」などのアクションをとってもらう必要がありますが、従来の「サンプリング」「試食」「体験型イベント」などの店頭販促施策方法ではターゲットに情報を伝えるのが困難でした。
そこで、CCCマーケティングの「約7,000万人の購買・行動データを活用した施策」では、見込みのあるお客さまを事前に絞り込み、脱・ばらまきのオフライン施策や、近年注目の集まるO2Oの店舗送客施策でそのお悩みを解決します!
脱・ばらまきのキャンペーン告知で流通へ送客
流通での購買を促進しながら、ターゲットに商品をお試しいただくことができる購買型サンプリング施策をご紹介します。
CCCマーケティングでは、属性データと購買データが1人1IDで管理されているので、指定の流通先であるドラッグストアやスーパーマーケットなどのTポイント提携先に配荷がある商品であれば、事前のターゲティングから指定流通先への送客、その後の効果検証まで行うことができます。
※提携先の許諾が必要です。
実施例(飲料メーカーの場合)
飲料メーカーが新商品の発売に合わせて競合からのスイッチングを図る施策例をご紹介します。
①ターゲティング
実購買データから競合商品購入者をターゲティング
②キャンペーン内容を訴求
「指定ドラッグストアでの商品購入でTポイント100ptプレゼント」という内容を、郵送DMで告知
③購買
郵送DMを受け取った方がTカードを提示して購入すると、自動でポイント付与!(エントリーや店頭オペレーションは不要)
④効果検証
3万人にDM郵送後、その中で300人の購買があればCVR=1%というように、施策の効果検証が可能
今回は郵送DMの例でしたが、リアル/webを問わないメディア(郵送DM、メール、アプリ上のクーポンなど)にて告知が可能です。
さらに、CV者と非CV者で比較することで、次回施策のターゲティングのヒントを見つけ、PDCAサイクルを回すことができます。
キャンペーン告知時にサンプル品の同梱も可能
郵送DMでのキャンペーン告知時にサンプル品を同梱すれば、リピートのきっかけをつくったり、旧型商品からリニューアル後の新商品への切り替えを促したりと、さらなる効果が期待できます。
例えば、旧型商品購入者に向けてリニューアル後の新商品をサンプル品として送付+「指定ドラッグストアでの購入でTポイント200ptプレゼント」というクーポンを同梱するなどです。
店頭でのテスター利用や、試飲・試食が難しい昨今にも、お客さまにお試しいただいてから購買を促すことができる仕組みです。
施策後の商品購入率だけではなく、その後のリピート率なども分析可能ですので、施策のやりっぱなしで終わらず、次回施策につなげることができます。
脱・ばらまきのキャンペーン告知の3つのポイント
1.ターゲティング~効果検証まで一気通貫して実施可能
事前にターゲティングした対象者に適切なキャンペーン告知をダイレクトに行えます。
従来のばらまき施策ではなく、購買・属性データがひとつのIDでつながっているので、ターゲティングから、キャンペーン対象者がその後購買を行ったかどうかまで分かるため、次回施策に活かせるような効果検証が可能です。
2.POSデータへの反映
キャンペーンを受けた対象者が実際に店頭で商品を購入するので、その売り上げはPOSに計上されます。
店頭への送客に加え、流通での売上にも貢献できることも、メーカーの企業のみなさまからご好評いただいている理由のひとつです。
3.店頭オペレーション不要
ポイントインセンティブのキャンペーンを行う際の事務局の設置は不要です。
キャンペーン告知を行った後、キャンペーン対象者が店頭でTカードを提示して対象商品を購入するとTポイントが自動で付与されます。
(弊社にてキャンペーン対象者IDと購買者IDを紐づけてポイント付与します)
エントリーや店頭オペレーションも不要なため、メーカー・流通のみなさまの負担が少なく施策を行える仕組みです。
データ活用で脱・ばらまきの店頭送客施策を
CCCマーケティングでは、約7,000万人のデータを活用してTポイント提携先、自店舗問わずさまざまなメディアで送客施策が可能です。
インセンティブとしてTポイントを活用しても、しなくても、今まで困難だった店頭施策でのターゲティング~効果検証につなげることができます。
これまでの店舗送客ではうまくいかず苦戦している、施策から検証までまとめて行いたいと考えている企業のみなさまは、ぜひご相談ください。
また、今回ご紹介したソリューションも含めて実際に施策を行った事例集を無料でダウンロード可能です。
さまざまなデータを活用したセグメント例や、キャンペーンで自社ブランドシェアが3倍になった施策例などご紹介しておりますので、ぜひご覧ください。
※CCCマーケティングでは、セキュリティ上厳重に管理された環境のもと、個人を特定できない状態でマーケティング分析を行っております。
参考:https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r03/html/nd121310.html
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