O2Oとは?注目されている理由や具体的な手法、成功事例を解説
近年、O2Oが注目を集めています。マーケティングの一手法であることは知っているものの、詳細はよくわからないという人も多いかもしれません。O2OとはOnline to Offlineの略で、オンラインで情報発信して、オフラインの実店舗に促すマーケティング手法のことです。
本記事ではO2Oが注目されている理由やメリット、具体的な手法について解説します。
目次[非表示]
- 1.O2Oとは、オンラインの情報発信でオフラインの実店舗来店を促す手法
- 1.1.オムニチャネルとの違い
- 2.O2Oが注目されている理由
- 2.1.スマートフォンの普及による位置情報での店舗検索の浸透
- 2.2.SNSでの情報共有の一般化
- 2.3.店舗でしかできない体験の再評価
- 3.O2Oのメリット
- 3.1.新規顧客獲得が期待できる
- 3.2.比較的即効性のある施策を実施できる
- 3.3.顧客ニーズに応じたアプローチが可能になる
- 4.O2Oの具体的な手法
- 4.1.アプリやSNSでのクーポン配布
- 4.2.位置情報の活用
- 4.3.QRコードの活用
- 4.4.店舗受け取りサービス
- 5.CCCMKホールディングスが提供するO2O施策イメージ
- 6.O2Oをうまく活用して、集客や売上を伸ばそう
O2Oとは、オンラインの情報発信でオフラインの実店舗来店を促す手法
O2Oとは、オンライン(インターネット)で顧客に情報発信をして、オフライン(実店舗)への来店を促すマーケティング手法です。近年、幅広い年代にスマートフォンが普及し、情報収集は手元のスマートフォンで行うのが当たり前になりました。
美容院やレストラン、カフェなどの店選びでは、検索エンジンの活用はもちろん、TwitterやInstagramなどのSNSや、地図アプリの位置情報などで情報を検索するケースも一般的になっています。つまり、インターネットやSNS、地図アプリといったチャネルで店舗の存在や魅力を発信して来店につなげることが、店舗にとって新規顧客を獲得するうえで欠かせなくなっているのです。そのため、集客施策として多くの企業がO2Oを導入しています。
オムニチャネルとの違い
O2Oと似ている言葉に「オムニチャネル」があります。O2Oは実店舗への顧客誘導、つまり集客が目的ですが、オムニチャネルはECサイトでも実店舗でも一貫性のある購買体験を実現することを指します。
具体的には、実店舗とECサイトで価格が同じというだけでなく、ECサイトで購買した商品を実店舗で受け取ると送料が無料になったり、実店舗でもECサイトでも同じように購買時のポイントの累積ができたりするのです。
顧客にとっては実店舗とECサイトで、どちらも同じように購買体験ができるため、顧客満足度が高まる効果があります。
また、店舗にとって、ECサイトで商品・サービスを利用したことがある顧客をファン化し、囲い込みができる点もオムニチャネルのメリットです。しかし、オムニチャネルは、ECサイトなどのシステム刷新が必要になることから、導入のハードルやコストなどはO2Oとの違いがあります。
O2Oが注目されている理由
O2Oが多くの企業から注目を集めているのは、下記の3点の理由からです。インターネットや店舗での体験を取り巻く、環境・意識の変化が背景にあります。
スマートフォンの普及による位置情報での店舗検索の浸透
スマートフォンやタブレットなどのモバイル端末は、世代を問わず多くの人に利用されています。顧客は店舗を選ぶときに、スマートフォンでウェブサイトや口コミサイトを検索するだけでなく、地図アプリから現在地に近い店舗を検索することもあります。そのため、地図アプリで表示されるように店舗を登録することで、集客効果を高めることが重要になっているのです。
また、顧客に検索されるのを待つだけでなく、GPS機能を利用して店舗側から近くにいる人に「プッシュ通知」でアピールできるサービスもあります。
SNSでの情報共有の一般化
スマートフォンが普及したことで、TwitterやInstagram、FacebookといったSNSでの情報交換も盛んに行われています。今や、顧客が店舗やサービスを探すときに、地域や店舗名、サービス名などで検索して、実際に店舗を利用した人の「生の声」を確認するのは一般的な方法です。
SNS上の情報は拡散されやすいという特徴があるため、多くの人の興味を引く投稿があれば、店舗を知らない潜在顧客に認知してもらえる可能性もあります。そのため、TwitterやInstagramを活用して、ハッシュタグやリツイートなどを参加条件にしたキャンペーンを実施することが、実店舗への来店にも有効な施策となっているのです。
店舗でしかできない体験の再評価
インターネット上で買い物が完結する手軽さから、ECサイトの利用者は増加しています。一方で、実店舗での購買も、商品を手に取って見たり試着したりできることから、再評価されています。
インターネット上で商品を検索してから、商品の実物を確かめるために実店舗に行くのも珍しくありません。そのため、インターネットでの情報発信に注力し、実店舗へ誘導することも効果的なマーケティング手法だと考えられるようになっています。
O2Oのメリット
O2Oは、売上や顧客満足度の向上につながる可能性のある手法です。一般的には、下記の3点がO2Oのメリットとして挙げられます。
新規顧客獲得が期待できる
チラシや看板などのオフラインでの情報発信は、顧客に認知してもらえる範囲が限定的です。しかし、オンラインであれば、居住地域に関係なく今まで店舗を知らなかった潜在顧客に認知させることができ、新規顧客を獲得しやすくなります。また、オンラインにはさまざまなチャネルがあるため、新たなチャネルで発信することでさらなる集客が期待できます。
比較的即効性のある施策を実施できる
即効性のある施策を実施できるのも、O2Oのメリットです。例えば、アプリで期間限定クーポンを発行すると、その期間内の売上が増えることが期待できるでしょう。
クーポン効果をリアルタイムで確認できるため、効果があまりなければすぐに改善できます。
顧客ニーズに応じたアプローチが可能になる
オンラインでの集客策は、ウェブサイトへのアクセス数やSNSのリアクションといった顧客の反応を、数値で知ることができるという特徴があります。これらのデータを分析すると、顧客が興味を持つコンテンツやキャンペーンなどを把握することが可能です。
クーポンの利用状況など、顧客一人ひとりの行動履歴に合わせて個別にアプローチを変えることもできるため、顧客のニーズを満たす施策を実施できます。
O2Oの具体的な手法
O2Oの手法にはさまざまなものがありますが、特に下記の4つが代表的です。さまざまな手法を実践して、自社に合うものを見つけましょう。
アプリやSNSでのクーポン配布
店舗公式アプリやTwitter、Instagram、LINEなどによる店舗公式アカウントでクーポンを配布することは、実店舗への誘導に効果的です。
アプリを会員カードとしても活用する場合には、「会員登録で◯%OFF」といったクーポンを発行すると、会員登録と購買を促せます。会員登録をしてもらえると、店舗公式アプリを通じて顧客の購買データが蓄積できるため、購買行動に合わせたクーポンの発行も可能です。
TwitterやInstagramでは、ハッシュタグやリツイート機能を使ったキャンペーンを実施するケースが増えています。TwitterやInstagramは拡散性が高いため、新規顧客の獲得に有効です。
また、LINEの店舗公式アカウントでは、「友だち」限定クーポンを発行すると、来店を促せるだけでなく、「友だち」として適宜、情報発信することでファン化も促すことができます。
位置情報の活用
スマートフォンのアプリでは、位置情報を活用して、タイムサービスやキャンペーンなどのプッシュ通知を送れる機能が搭載されているものがあります。あらかじめ顧客がアプリをインストールしている必要はありますが、プッシュ通知によって新規来店や再来店を促すことが可能です。
アプリでのプッシュ通知は来店率のアップが期待できることから、効果的な集客手法といえます。
QRコードの活用
QRコード(*1)が印刷されたパネルを置く店舗も増えています。これは、QRコードをスマートフォンで読み込んで、LINEの「友だち」登録や専用アプリでの会員登録を促すものです。
LINEの「友だち」や店舗公式アプリ会員に登録してもらえると、定期的にキャンペーンを発信して来店を促せます。さらに、個別のメッセージやお役立ち情報などを発信すると、店舗のファンやリピーターに育てる施策ができます。
店舗受け取りサービス
ECサイトでの買い物は便利ですが、送料がかかることに抵抗を持つ人もいます。そこで、ECサイトで購買した商品について、「店舗で受け取ると送料無料」といったサービスを設けると、効果的に実店舗に足を運んでもらうことが可能です。顧客にとっては送料がかからないことがメリットとなり、企業にとっては実店舗のほかの商品にふれる機会を作れるというメリットがあります。
また、近年増えているのが、モバイルオーダーのサービスです。モバイルオーダーとは、アプリやウェブ上で先に注文・決済を済ませておくと、店舗が混雑していても並ばずに商品を受け取れるというもの。スムーズに商品を受け取れることから、顧客にとって利便性が高まります。
CCCMKホールディングスが提供するO2O施策イメージ
ホールディングスでは、流通の店舗での購買を促進しながら、対象の方に商品をお試しいただくことができる購買型のサンプリングを行うことも可能です。
CCCMKホールディングスでは、属性データと購買データが1人1IDで管理されているので、指定の流通先であるドラッグストアやスーパーマーケットなどのTポイント提携先に配荷がある商品であれば、事前のターゲティングから指定流通先への送客、その後の効果検証まで行うことができます。
※提携先の許諾が必要です。
■実施イメージ(飲料メーカーの場合)
オンライン施策でキャンペーンの内容を訴求し、対象の方がTカードを提示して購買を行うと自動でポイントを付与する仕組みなども可能です。施策後は、実購買履歴から精緻な効果検証も可能です。
今回はO2Oの施策イメージでしたが、リアルの郵送DMなどを活用して訴求を行うことも可能です。
O2Oをうまく活用して、集客や売上を伸ばそう
スマートフォンが普及し、インターネットやSNSといったオンラインでの集客が重要になっています。オンラインで店舗の存在に気づいてもらい、その魅力を知ってもらうことが、売上につながるといってもいいでしょう。
しかし、O2Oにはさまざまな手法があり、どの施策が効果的なのか、またどのように実施したらいいのか不安に思うこともあるかもしれません。CCCMKホールディングスでは、店舗へ送客を行うさまざまな施策がございます。O2Oに取り組んでみたい方は、ぜひお問い合わせください。
*1 QRコードは株式会社デンソーウェーブの登録商標です。
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