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【2024年消費意識調査】生活者約1,700人に聞いた!物価上昇の中、収入・消費の本音とは?


こんにちは、CCCMKホールディングスの加藤です。

お買い物をしている際に、あらゆる商品・サービスの価格が上昇していることに気づく方も多いのではないでしょうか?

物価が上昇している中、生活を守るために期待したいのが賃金の引き上げです。実際賃金が引き上がったとしても、これだけの物価上昇分を補える収入増となっているのでしょうか。約1,700人のV会員へ向けた物価と収入についての実感、そして今後の消費に関する調査を行いました。

資料では詳しい分析結果や投資関心層向けのアプローチ施策をまとめているので、ぜひご覧ください!

■こんな方にオススメ!
・生活者の消費に対する意識と行動を知りたい
・証券会社や銀行など金融業界の方
・投資や口座開設の新規顧客獲得施策を検討している

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目次[非表示]

  1. 1.今回の調査概要
  2. 2.ほとんどの人が物価上昇を認識
  3. 3.収入増で物価上昇分を補える人はほんのわずか
  4. 4.日常生活に必要な衣食住のお金」は積極消費派と節約派に分かれる
  5. 5.夏は旅行、年末・年始は人と会うのにお金を使う
  6. 6.まとめ

今回の調査概要

今回のリサーチ結果の調査概要は以下です。

調査地域:全国
調査対象者:男女20~69歳のV会員
調査期間 :2024年5月16日(木)~2024年5月22日(水)
有効回答数:1,795サンプル
※性別・年代別の構成が日本の人口構成比に近くなるようにサンプルを回収しています。


ほとんどの人が物価上昇を認識

最初に、現在の物価の感じ方について見ていきます。

1年前と比較してどう感じているかを尋ねたところ、「かなり物価が上がった」が65.0%、「やや物価が上がった」が30.0%、合計95.0%の方が「物価が上がった」と感じていることがわかりました。


収入増で物価上昇分を補える人はほんのわずか

次に、収入と物価のバランスについて見ていきましょう。ここでの「収入」は、ご自身の収入、または家庭での収入としています。

物価が上がったと感じる方に、収入で物価上昇分がカバーできているかを尋ねたところ、「収入が増えたので物価上昇分をカバーできている」と回答したのは全体のわずか6.7%でした。「収入は増えたが物価上昇分をカバーできるほどではない」は約3倍の18.1%となっています。

全体だけで見ると「収入は横ばいで物価上昇分をカバーできない」が半数を占めており、収入が増えた方は全体の4分の1程度で、そのうち物価上昇分に対応できていると感じている方は「一部のみ」という状況が見えてきました。

さらに職業別で見ると、収入が増えたのは「会社員・公務員(正社員・正規職員)」に集中しており、「会社員・公務員(派遣社員・契約社員・臨時職員等)」「パート・アルバイト」では「横ばい」が6割に達しています。


日常生活に必要な衣食住のお金」は積極消費派と節約派に分かれる

生活者の実感としては物価に収入が追いついていないと感じる方がほとんどでしたが、「積極的にお金を使うもの」「節約するもの」を分けているのでしょうか?見ていきます。

積極的にお金を使っているものとしては「趣味に関わるお金」「日常生活を送るのに必要な衣食住に関わるお金」が上位、節約対象は「日常生活を送るのに必要な衣食住に関わるお金」「人と会う・遊ぶためのお金」が上位となりました。

「日常生活を送るのに必要な衣食住に関わるお金」はどちらも2割を超えるスコアとなっており、積極消費派と節約派に分かれているようです。


夏は旅行、年末・年始は人と会うのにお金を使う

最後に、この先の夏と年末・年始の時点で積極的にお金を使いたいものを見ていきましょう。

夏、年末・年始のどちらも高かったのは、「旅行やイベントのためのお金」です。現在は節約をしている方も多い「旅行やイベント」ですが、このタイミングでは楽しみたいと考えている方が多いということがわかりました。

2つの時期を比べてみると、夏は「旅行やイベントのためのお金」が年末・年始よりも高く、年末・年始は「人と会う・遊ぶためのお金」が夏よりも高くなっています。夏は休暇を取って旅行に出かけ、年末・年始には、クリスマスやお正月、忘年会や新年会で人と親睦を深めるためにお金を使う、そんな生活者の行動が想像されます。


まとめ

今回の調査からは、物価は上昇しているのに収入が十分に増えていないと感じている方が多いということがわかりました。このタイミングでこれまでの消費行動を変える方もいらっしゃるでしょう。また、時期によってもお金の使い方に違いがありそうです。
調査の詳細を無料のダウンロード資料にまとめていますので、ぜひご覧ください。

■こんな方にオススメ!
・生活者の消費に対する意識と行動を知りたい
・証券会社や銀行など金融業界の方
・投資や口座開設の新規顧客獲得施策を検討している




加藤 美帆|マーケティングチーム
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